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買取の注意事項

買取の注意事項

注意事項

新品の場合
※その日によってカラーで値段が異なる場合がございます。
※機種により、未開封のシールが少しでも破れていると開封扱いとなります。
※箱に凹み、破れ、擦れなど痛みがある場合減額になる場合がございます。
※経営コストが異なる/在庫状況/店舗独自のキャンペーン等により買取価格が
異なる場合がございます。予めご利用店舗に価格をご確認くださいませ。
※メーカー保証が開始しているものは減額になる場合がございます。
※盗難・紛失保証
等あらゆる保証に加入中のものは買取不可となります。
※付属品が欠品している場合は中古品扱いとなります。
※交換品は中古品扱いとなります。
※auは契約当日は分割中でも⚪️判定が表示されます為、当日契約の端末の買取は分割扱い扱いとなります。その他キャリア版のー判定も同様に分割中での扱いとなります。
※分割中の場合減額になる機種もございます。

※Apple保証確認サイトにてメンテナンスが入りますと、保証状況をお調べすることができない為、一部のApple製品が買取停止や減額での案内になります。

中古品の場合
※充電がない場合、電源がつき次第の査定となります。
※MacやApplewatchは初期化などにお時間がかかる為、場合により終わり次第のご連絡を案内させていただきます。
※パスワード不明/初期化できないものは買取不可となります。
※おサイフケータイが残っているものは買取不可となります。
※分割中及びキャリア版のネットワーク利用制限がー判定のAndroidは買取不可となります。
ネットワーク利用制限についてはお気軽にお問い合わせくださいませ。
※盗難・紛失保証等あらゆる保証に加入中のものは買取不可となります。
※ WindowsPC等は充電器がないと買取不可となります。
※中古のイヤホン等は買取不可となります。
※付属品欠品は減額となります(機種により変動あり)
※ペイントや装飾された製品は難あり品となります。
※分割中の場合減額になる機種もございます。

※Apple保証確認サイトにてメンテナンスが入りますと、保証状況をお調べすることができない為、一部のApple製品が買取停止や減額での案内になります。

LINE査定の案内
LINEのトークから事前のかんたん査定ができます。
買取査定のボタンを押すと
査定用のテンプレートがございますので、そちらから入力後
査定結果をお待ちくださいませ。

記入内容から判断し、当店から返信を致します。
※記入内容からの査定になりますので相違がございます場合は、お気軽にご連絡ください。

返信例
上限【##,###円】
この場合、返信状態での上限価格となります。
実物を見ての状態で変動致します。
難あり【~##,###円】
難ありとの記載は店舗によって表記が異なりますが、いわゆるジャンク/故障品という扱いとなります。
この場合も同様に、返信状態での上限価格となります。
実物を見ての状態で変動致します。

外装状態での減額について
表面/側面/裏面の状態となります。
それぞれ傷がある場合は事前申告にてこれらを踏まえた価格もお調べ可能です。

外装状態以外での減額要因
・バッテリー消耗
・付属品の有無
・端末代金の支払い状況
・動作状況

バッテリー消耗について
サービス表示/79%以下/充放電回数750回以上
これらは別途減額扱いとなります。
把握されている場合、事前申告でこれらを踏まえた価格もお調べ可能です。
※バッテリー膨張に関しては難あり扱いとなります。

用意するもの

買取には身分証明書が必須となります。
(※18歳未満の方は保護者の同意書が必要となります。)

1点で買取良いもの

・運転免許証
・パスポート
・写真付き住民基本台帳カード
・マイナンバーカード(通知カードは不可)
・宅地建物取引士証
・在留カード、特別永住者証明書(外国籍の方)
・写真付き身体障害者手帳(写真貼替え防止がなされているもの) 等

2点必要なもの

A と B から1点ずつ、又は A から 2 点ご用意ください。
また、顔写真つきではないものは身分証とご本人様のお写真を撮らせていただく場合がございます。
(第三者の身分証を悪用が増加している為)

A・健康保険被保険者証
・国民健康保険被保険者証
・船員保険被保険者証
・介護保険被保険者証
・共済組合員証
・後期高齢者医療被保険者証
・国民年金手帳(証書)
・厚生年金保険年金手帳(証書)
・船員保険年金手帳(証書)
・共済年金証書
・恩給証書
・印鑑登録証明書と印鑑 等
B・学生証
・生徒手帳(いずれも写真付きのもの)
・会社等の身分証明書(写真付きのもの)
・公の機関が発行した資格証明書(写真付きのもの)
(公の機関とは、国の機関、都道府県庁、区市町村役場や国、地方公共団体の行政監視又は行政 監察の対象となっている機関などをいいます) 等